アニュアルレポート2018

ステークホルダーの皆様へ

2017年度の日本経済は堅調な雇用情勢や個人消費の回復、世界景気の回復を背景とした輸出の増加など企業収益の改善が続き、景気は緩やかに回復しました。また、海外でも米国では堅調な個人消費が持続しているほか、株価も上昇するなど引き続き景気の拡大が見られました。欧州では輸出の増加などにより景気の回復が持続し、加えて中国でも景気は底堅く推移しました。こうした環境の中、主力のタイヤを中心に販売を伸ばし、売上収益は前期比12.6%増の6,463億円、事業利益が同27.3%増の583億円、営業利益が同43.3%増の542億円、親会社の所有者に帰属する当期利益が同327.0%増の400億円となりました。なお、当社は2017年度期末決算から従来の日本基準に替えてIFRS(国際財務報告基準)を適用しており、前期比較もIFRSに準拠しています。2017年度の配当金は中間、期末ともに創立100周年の記念配当5円を含む31円とし、年間で62円としました。

※ 売上収益から売上原価、販売費及び一般管理費を控除して算出

横浜ゴムグループは2006年度から12年に渡って取り組んできた前中期経営計画「グランドデザイン100(GD100)」の終了を受け、2018年度より新中期経営計画「グランドデザイン2020(GD2020)」をスタートしました。「横浜ゴムの強みを再定義し、独自路線を強めた各事業の成長戦略を通じて経営基盤を強化することで2020年代のさらなる飛躍に備える」を「GD2020」の位置づけとし、多様な成長戦略を実行していきます。詳しくは「社長メッセージ」をご覧ください。

2018年度の業績は売上収益が前期比3.7%増の6,700億円、事業利益が同8.1%増の630億円、営業利益が同10.7%増の600億円、親会社の所有者に帰属する当期利益が同0.1%増の400億円を計画しています。

当社グループは今後も世界中のお客様から信頼される企業としてさらなる成長に努めてまいります。株主の皆様におかれましては、さらなるご支援を賜りますよう心よりお願い申し上げます。

代表取締役会長 (右) 
南雲 忠信

代表取締役社長
山石 昌孝

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