2012年度期末決算   YOKOHAMA
   
2012年度期の連結業績 経常利益増減要因
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比較対象となる前年同期の数値について
損益状況
損益状況(通期)
経常利益増減要因
損益状況(半期別)
経常利益増減要因
事業別セグメント(通期)
タイヤの営業利益増減要因
MBの営業利益増減要因
所在地別セグメント(通期)
財務状況(前期末比)
有利子負債・純資産
キャッシュフローの状況
設備投資と減価償却費
2013年度の見通し
損益予想(通期)
損益予想(上期)
為替レートの推移と影響額
タイヤ販売ゴム量(単独ベース)

続いて、同じく上期と下期に分けた経常利益の増減要因についてご説明します。下期の経常利益は前年同期から179億円増加し、332億円となりました。

増益要因の内訳です。粗利為替差は7億円の増益要因となりました。原料価格は天然ゴムと合成ゴムの価格が低位で推移したため、89億円の増益要因となりました。内訳は天然ゴムが68億円のプラス、合成ゴムが19億円のプラス、配合剤が5億円のマイナス、その他が7億円のプラスです。量・ミックスは2億円の増益要因となりました。内訳は量が60億円のマイナス、ミックス他が62億円のプラスです。量は海外市販用タイヤの販売減によりマイナスとなりました。値上げは上期に比べ影響額が小さくなっていますが、下期でも海外、北米を中心に37億円の増益要因となりました。販管費は31億円の増益要因、営業外は期末にかけて為替が円安傾向で推移したことにより、89億円の増益要因となりました。

一方、製造原価は76億円の減益要因となりました。海外の販売量が減少し工場の操業度が悪化したことが主因です。

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