2012年度期末決算   YOKOHAMA
   
2012年度期の連結業績 経常利益増減要因
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比較対象となる前年同期の数値について
損益状況
損益状況(通期)
経常利益増減要因
損益状況(半期別)
経常利益増減要因
事業別セグメント(通期)
タイヤの営業利益増減要因
MBの営業利益増減要因
所在地別セグメント(通期)
財務状況(前期末比)
有利子負債・純資産
キャッシュフローの状況
設備投資と減価償却費
2013年度の見通し
損益予想(通期)
損益予想(上期)
為替レートの推移と影響額
タイヤ販売ゴム量(単独ベース)

次に経常利益の増減要因についてご説明します。増益要因が414億円、減益要因が112億円となり、経常利益は前年同期に比べ302億円増加しました。

増益要因の内訳です。原料価格は120億円の増益要因となりました。内訳は天然ゴムが123億円のプラス、合成ゴムが4億円のプラス、配合剤が15億円のマイナス、その他が8億円のプラスです。量・ミックスは16億円の増益要因となりました。内訳は量が34億円のマイナス、ミックス他が50億円のプラスです。量はタイヤが42億円のマイナス、MBが8億円のプラスとなりました。タイヤは海外市販用の販売が低調でしたが、MBはマリンホース、コンベヤベルトの販売が好調でした。ミックス他は、国内市販用タイヤにおいてスノーの構成比が増加したこと、国内新車用において低燃費タイヤが増加したことにより良化しました。値上げは166億円の増益要因となりました。海外、北米及び国内市販用タイヤにおける値上げの浸透が主因です。販管費は39億円の増益要因となりました。販売量の減少に伴い流通コストが減少しました。営業外は期末にかけて為替が円安水準で推移したことにより、73億円の増益要因となりました。

減益要因の内訳です。粗利為替差は28億円、製造原価は84億円の減益要因となりました。製造原価のマイナスは、下期において海外のタイヤ工場の操業度が悪化したことに加え、ロシア工場の立ち上げによるコストアップが発生したためです。

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