横浜ゴム（株）は２月6日、持続可能な経済の実現を目指す国際環境非営利団体「CDP」より、気候変動対策において権威ある「Ａリスト」に選定され、コーポレートサステナビリティにおける先進企業として認定されました。評価対象となった21,000社以上の企業の中から2023年度のCDP気候変動質問書への回答により、排出削減、気候リスク緩和、低炭素経済構築などの取り組みが認められ、今回の選定に至りました。Aリストへの選定は2年連続5回目です。

CDPは企業や自治体の環境情報開示のための世界的なシステムを有し、2000年の設立以来、企業による環境影響の開示や温室効果ガスの削減、そして水資源や森林の保護を促進する取り組みを先導してきました。CDPの評価はネットゼロ、持続可能でレジリエントな経済を構築するために投資や購買の意思決定に広く活用されています。2023年は136兆米ドル以上の資産を持つ740 社以上の署名金融機関がCDPのプラットフォームを通じて環境への影響、リスク、機会に関するデータの開示を要請し、過去最多の約23,000社の企業がこれに応じました。

横浜ゴムはサステナビリティ経営のスローガンとして「未来への思いやり」を掲げ、事業活動を通じた社会課題への取り組みにより、共有価値の創造を図っています。