横浜ゴム（株）は3月27日、第9回「生物多様性座談会（パネルディスカッション）」をオンラインで開催しました。パネリストには公益財団法人日本自然保護協会OECMタスクフォース室長の高川晋一氏、司会進行役に（株）エコロジーパス取締役で江戸川大学講師の北澤哲弥氏をお招きし、横浜ゴムの社員と「世界目標に貢献する私たちの保全活動～OECM※1を活用する」をテーマに積極的な意見交換を行いました。

横浜ゴムは2014年より「生物多様性パネルディスカッション」を継続開催しており、国内生産拠点の地域住民や自治体の皆さまと共に生物多様性保全の大切さを考える機会としてきました。今回は、まず高川氏の基調講演「30by30（サーティ・バイ・サーティ）※2・OECM を通じた企業としてのネイチャーポジティブ※3への貢献」において、「30by30」の概要や環境省の推進する自然共生サイト認定の仕組みについて解説があり、企業が地域と連携して保護地域の拡大を推進する意義について理解を深めました。その後のパネルディスカッションでは、当社茨城工場における「サシバ※4の暮らす工場」を目指した活動を紹介し、横浜ゴムの生物多様性保全活動が「30by30」に対してどのように寄与できるか議論を深めました。パネリストの高川氏からは「長い時間をかけて保全活動とモニタリングをしてきた横浜ゴムの活動は誇ってよいものであり、今後その価値が高まってくる」とコメントがありました。

横浜ゴムは「30by30」の達成に向けた取り組みをオールジャパンで進めるための企業・自治体・団体の有志連合「生物多様性のための30by30アライアンス」に参画しています。

横浜ゴムグループは、2021年度から2023年度までの中期経営計画「Yokohama Transformation 2023（YX2023）」（ヨコハマ・トランスフォーメーション・ニーゼロニーサン）のサステナビリティ経営において「未来への思いやり」をスローガンに掲げ、事業活動を通じた社会課題への貢献を持続的な企業価値向上に繋げていきます。環境課題では「カーボンニュートラル」「サーキュラーエコノミー」「自然との共生」の３つを柱とし、それぞれに中長期目標と達成に向けたロードマップを設定しています。「自然との共生」では持続可能な天然ゴム調達の取り組みや、国内外の工場での従業員による全員参加型の生物多様性保全活動を推進しています。

※1 OECM=Other Effective area-based Conservation Measures : 国立公園などの保護地区以外で生物多様性保全に資する地域
※2 30by30：2030年までに陸と海の30％以上を保全・保護することを目指す国際的な目標
※3 生物多様性の損失を食い止め、回復軌道に乗せるという考え方
※4 サシバ：環境省の絶滅危惧Ⅱ類（VU）に指定されているタカ科の渡り鳥