横浜ゴム（株）は2022年1月、「気候関連財務情報開示タスクフォース（以下TCFD）※」の提言へ賛同を表明しました。

横浜ゴムグループは、TCFDの提言への賛同表明を機に、持続可能な社会への貢献と企業の持続的な成長のために「サステナビリティに向けての重点課題」の一つとして「気候変動への対応」に関する情報開示を積極的に行っていきます。

横浜ゴムグループは、2021年度から2023年度までの中期経営計画「Yokohama Transformation 2023（YX2023）」（ヨコハマ・トランスフォーメーション・ニーゼロニーサン）のESG経営において「未来への思いやり」をスローガンに掲げ、事業活動を通じた社会課題への貢献を進めています。具体的には「カーボンニュートラル」「サーキュラーエコノミー」「自然との共生」の３つを柱とした活動に取り組んでおり、それぞれに定めた目標の達成に向けて今後より活動を深化させ、持続可能な社会の実現に対する責務を果たしていきます。

※Task Force on Climate-related Financial Disclosures の略称。TCFDは、G20の要請を受け、金融安定理事会（FSB）により、気候関連の情報開示および金融機関が採るべき対応を検討するために2015年に設立されました。企業などに対して、気候変動によるリスクおよび機会が経営に与える財務的な影響を評価し、開示することを推奨しています。