横浜ゴム（株）（社長：南雲忠信）は、横浜ゴムグループの活動を、環境、社会、経済的側面から総括的に紹介した2007年度版の環境・社会報告書を発行した。本年度は、サイト情報をホームページに移行させページ数の削減を図り、全56ページとした。本報告書はホームページからPDF版をダウンロードできるほか、送付申し込みも行えるようになっている。ホームページアドレスはhttp://www.yrc-pressroom.jp/env。

本年度は、特に「地球温暖化防止に向けた取り組みの紹介」、「読みやすい紙面づくり」、「信頼性の向上」の3つに重点を置き編集を行った。「地球温暖化防止」に関しては、環境担当役員による取り組みの総括を記載したほか、具体的な活動内容を紹介する「Our Activities」のページを設け、国内全タイヤ販売拠点が参加したブラックイルミネーション、トラック・バス用タイヤ、多孔質弾性舗装材などの環境貢献商品の開発、高効率コージェネレーションシステムの導入などを紹介した。「読みやすさ」については、昨年版に比べ全体の構成をシンプルにすると共に、文章量を大幅に削減し文字を大きくした。「信頼性の向上」に関しては、報告書記載の環境情報の信頼性を高めるため（株）新日本環境品質研究所に第三者審査を依頼し、「第三者による保証」を掲載した。

冒頭にグループ概要、社長メッセージなどを掲載し、以下「環境への取り組み」、「社会との共生」の3部構成とし、「サイト情報」はホームページに掲載した。

○環境への取り組み
（1）2006年度の温室効果ガス排出量
2006年度の国内横浜ゴムグループの温室効果ガス排出量は、マイナス8.2％（基準年比）となり、京都議定書が定めた削減目標であるマイナス6％を上回った。
（2）環境貢献商品の定義を明確化
横浜ゴムが命名する「環境貢献商品」は、A地球温暖化防止、B資源再生循環、C省資源、D安全快適性の4つの環境性能で定義されることを明確化した。この定義に基づき環境貢献商品のシンボルとして開発した非石油系資源80％使用の乗用車用タイヤ「DNA dB super E-spec」を紹介した。
（3）環境貢献商品の比率
環境貢献商品の定義化によって、環境貢献商品の比率が明確になった。2006年度の環境貢献商品が占める割合は、全商品中47％、新規商品中77％だった。
（4）物流でのCO2排出量
2006年度から横浜ゴムの物流におけるCO2排出量の集計を開始した。当年度のCO2排出量が28,000トンであることを把握し、その具体的な削減策を明確にした。
（5）ブラックイルミネーションに全国683拠点が参加
国民的な消灯運動である「ブラックイルミネーション2007」に、国内横浜ゴムグループの全タイヤ販売拠点683が参加した。

○社会との共生
（1）「YOKOHAMA千年の杜」プロジェクト
横浜ゴムが創立100周年を迎える2017年までに、国内外の全生産拠点に「杜」を創生するプロジェクトを開始した。国内では2007年11月の平塚製造所での植樹式を皮切りに、全生産拠点に約22万本を植樹する。
（2）本社・工場事務部門でのムダ取り
社内の省資源・省エネルギー意識の向上を図るため展開している「ムダ取り」活動の成果のひとつとして、本社・工場事務部門での事務用品購入費を年間3,000万円節約した。