横浜ゴム（株）（社長：南雲忠信）は、6月26日付けで機構改革を実施する。2006年度から取り組んでいる中期経営計画「GD100」のフェーズⅡ（2009年度～2011年度）の基本方針は、「高質な成長」とした。不透明な経営環境にあっても、成長を継続するためには、事業拡大にむけた臨機応変な攻めと、ムダのない企業体質を確立する守りが不可欠であり、その推進の為に抜本的な機構改革を行う。

タイヤ部門では、「営業」「生産」「技術」「品質保証」「製品企画」「物流」の6機能組織を軸に、効率よい迅速な事業運営を目指す。グローバルな事業戦略を立案、実行できる組織づくりを目指し、国内外一体となった販売体制の確立、技術、生産部門のグローバル機能強化を進める。

一方、MB部門では、ホース配管、工業資材、ハマタイトの3事業について事業部制を廃止し、新たに「販売、技術、生産」の機能組織と製品事業管理責任を負う「ホース配管事業担当」「工業資材事業担当」「ハマタイト事業担当」を設置し、マトリックス組織に再編することで、機能強化と運営責任を明確化する。また、ＭＢ東京支店・名古屋支店を廃止し、意思の疎通と展開力の強化を行う。

①「タイヤグローバル営業管掌」を新設し、管掌のもとに国内・海外営業部門、直需部門を配置する。
②「タイヤ直需本部」を「タイヤ直需営業本部」に名称変更する。
③「タイヤ国内営業本部」を廃止し、その機能を新設の「タイヤ国内REP営業企画部」と新たに設立する（株）ヨコハマタイヤジャパンに移管する。
④「タイヤ生産本部」「タイヤ技術本部」「タイヤ品質保証本部」「タイヤ物流本部」をそれぞれ「タイヤグローバル生産本部」「タイヤグローバル技術本部」「タイヤグローバル品質保証本部」「タイヤグローバル物流本部」に名称変更する。
⑤「タイヤ生産技術本部」を廃止し、その機能を「タイヤグローバル生産本部」に移管する。
⑥「OR・AC事業担当」「OR・AC事業部」を廃止し、設計機能を「タイヤグローバル技術本部」、尾道工場を「タイヤグローバル生産本部」、それ以外の機能を新設の「OR/ID事業部」に移管する。
⑦「タイヤ企画本部」を廃止し、その機能を新設の「タイヤ事業企画部」と新設の「タイヤシステム部」に移管する。
⑧「タイヤグローバル製品企画本部」を新設する。

①「ホース配管事業部」「工業資材事業部」「ハマタイト事業部」を廃止する。「工業品事業本部」を新設し、そのもとに「工業品販売本部」「工業品技術本部」「工業品生産本部」を新設する。
②「ホース配管事業担当」「工業資材事業担当」「ハマタイト事業担当」を新設する。
③「MB品質保証本部」を新設する。
④「MB東京支店」「MB名古屋支店」を廃止し、その機能を「工業品販売本部」とMB販社に移管する。

2006年度にスタートさせた中期経営計画「GD100」は、創業100周年を迎える2017年度に「企業価値・市場地位において、独自の存在感を持つグローバルカンパニー」になることを目指す中期経営計画で、2017年度の財務目標として「売上高1兆円、営業利益1,000億円、営業利益率10％」を掲げている。3年度ごとに、4つのフェーズに区分し、各フェーズで基本方針、事業戦略、財務目標を決定することとしている。