横浜ゴム（株）は、大型船舶などの接岸時に緩衝材として利用される空気式防舷材の状態を総合的に監視する「フェンダーモニタリングシステム」を開発した。防舷材内部の空気圧データを無線で収集し、岸壁から離れた場所で防舷材の状態を監視する。また、空気圧データを変形量や反力、吸収エネルギー等のデータに変換することにより、岸壁に接岸係留された船舶の船体動揺を推定できるため、過大な船体動揺など危険な状況を事前に検知し、船体、岸壁、ローディングアームなど荷役設備の損傷、またそれらに起因する原油流出などの重大事故防止に貢献する。

「フェンダーモニタリングシステム」は、防舷材内部に設置された圧力センサーを備えた送信器から、内圧データを受信機へ送信し、監視用コンピュータに内圧、変形量、反力、吸収エネルギーを表示する。さらに光ファイバなどによるデータ伝送を利用すれば、数km離れた集中管理センターなどで防舷材の状態を遠隔監視することも可能となる。また、同システムに備えられた警報機能や記録機能は荷役の安全確認や運用基準の策定、さらには万一の事故における原因分析などにも活用できる。すでに南アフリカの港湾においてフィールドテストを完了しており、2012年度を目処に販売を開始する予定。無線を用いて防舷材の状態を総合的に遠隔監視するシステムの実用化は世界初となる。

横浜ゴムは1958 年から空気式防舷材の開発に取り組み、現在では同市場でおよそ7 割のシェアを占めている。空気式防舷材は、空気弾性特有の柔らかい特性を持ち、海象の厳しい港湾や洋上2船体間荷役で多く利用されている。