2006年度決算と2007年度の取り組み   YOKOHAMA

事業環境について
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2006年度の連結決算状況
部門別の状況
2007年度の連結業績予想
GD100のフェーズIの進捗状況
2007年度の取り組み
タイヤ事業
MB事業
全社の取り組み
良いモノを、安く、タイムリーに

こうした事業環境の中で、当社は新商品の投入、供給能力の拡大、 国内外における様々な販売施策を展開しました。また、原材料高騰に対しては、さらなる内部改善を進めるとともに、2004年、2005年に続いて国内外ともに値上げをお願いしてまいりました。

この結果、2006年度における連結決算は、売上高が前年度比10.1%増の4,974億円となりました。

一方、営業利益は、原材料高騰の影響や暖冬によるスノータイヤの販売減により、前年度比4.0%減の211億円となりました。経常利益は、為替差益もあり同5.6%増の201億円となりました。2月時点の予想に対しては営業利益で4億円悪化、経常利益で11億円の改善となっています。

当期純利益は、昨年度に計上した関係会社評価損にかかわる税効果がなくなったため、対前年比23.7%減の164億円となりました。

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