タイヤ事業の営業利益段階の増減要因です。減益要因79億円、増益要因81億円で前年同期に比べ2億円の増益です。

減益要因です。原材料価格のアップは全体で53億円になりますが、そのうち49億円がタイヤです。会計処理制度の変更による3億円のマイナスも、ほぼ全額がタイヤです。販管費は全体で19億円の悪化ですが、タイヤだけでは21億円のマイナスです。為替差は、売上高で43億円のマイナス、営業段階で6億円のマイナスでした。

増益要因です。販売（価格・数量・構成）は72億円となりました。内訳は3分の1が値上げによる効果、3分の2が量・ミックスの改善です。各種改善によるコストダウンは海外工場や横浜ゴムのコスト改善が寄与し、9億円のプラスでした。