2007年度決算と2008年度の取り組み   YOKOHAMA

事業環境について
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2007年度の連結決算状況
部門別の状況
2008年度の連結業績予想
GD100のフェーズIの進捗状況
2008年度の取り組み
タイヤ事業
MB事業
全社の取り組み
良いモノを、安く、タイムリーに

今後の事業環境については、引き続き原材料価格の高止まりによる企業収益の悪化や為替のリスクが存在し、先行きは厳しいものと思われます。

こうした状況の中で、当社グループは、生産、販売、技術、管理のあらゆる面でより一層の改善を進めてまいります。しかし、2008年度の見通しについては為替と原材料高騰の影響をボリューム拡大によって補うことができず、売上高は前期比2.5%増の5,650億円、営業利益は同21.5%減の260億円、経常利益は同10.6%減の225億円、当期純利益は同38.3%減の130億円の見込みです。

今年度の配当については、中間配当を一株当たり6円、 期末配当を7円、年間で一株あたり13円を予定しています。

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