S :Society
持続的な企業価値向上を実現する人材力

健康経営

健康関連の目標指標 責任部門 考え方・目標 2024年度の活動レビュー

健康関連の目標指標

戦略マップで洗い出した重点課題を改善の指標として設定し、取り組んでいきます。

画面を左右に動かすと、表組みの情報がご覧になれます

重点課題 概要 実績 目標
2022年度 2023年度 2024年度 2026年度
長欠者の圧縮 ※1 疾病による休業日数率 1.1% 1.1% 1.2% 0.9%
体調不良による能力の低下 ※2 不調のない人の割合 72.6% 71.3% 73.0% 77.0%
気力の充実 ※3 活気レベル(5点満点) 2.7 2.7 2.7 2.9
  • 1:病気による7日以上の休業日数の割合　数値が低いほど良好。
  • 2:心身のストレス反応より2項目(身体愁訴、抑うつ感)で「やや高い」「高い」を選択した人の割合を算出し、１００から引いた値。数値が高いほど良好。
  • 3:心身のストレス反応より「活気」とストレス要因より「働きがい」を、5点満点中の平均点で算出した。数値が高いほど良好。

戦略マップ

健康投資により、従業員の健康保持と増進に努め、ヘルスリテラシーの向上を通じて、更なる企業成長に繋げます。

責任部門

人事部、安全衛生推進室

考え方・目標

なぜ「健康経営」が重要取り組み項目なのか
理由と背景の解説

横浜ゴムグループにとって社員は最大の財産であり、社員とその家族の心身の健康を維持・増進することは、経営における重要な「投資」であるとの考えから「健康経営宣言」を制定しました。「社員が健康であること」は、企業経営の基盤であり、パフォーマンスの向上や、疾病による生産性低下を防止するとともに、お客さまに、安全・安心な商品を安定的に提供するために必須であると考えます。一人ひとりがやりがいを持って活力高く働き、健康的で豊かな人生を送れるように、これからも社員の健康維持・増進を図る支援を推進していくために、当社グループでは、「健康経営」を自社の重要取り組みとして選択しました。

健康経営宣言

社員の健康は本人や家族の幸せの基盤であるとともに、会社が持続的に発展していくための最も大切な財産です。
私たちは、「人を大切にし、人を磨き、人が活躍する場をつくる」を経営方針のもと、「社員一人ひとりが元気で活き活きと働いている会社」 を目指し、社員の健康の維持・増進を推進いたします。
横浜ゴムグループは健康経営を通じて、多様な人材の活躍によるイノベーションの創出、生産性の向上により持続的に企業価値向上を実現し、社会に貢献していきます。

2024年
横浜ゴム株式会社　代表取締役会長兼 CEO
山石　昌孝

健康経営推進体制

横浜ゴムグループの健康経営は、経営トップが健康経営推進の最高責任者を務め、「安全衛生推進室、人事部、健康保険組合」を中心に、各事業所と連携しながら、全社一丸となって取り組みを進めています。

目指す姿（達成像）／目標

  1. 多様な人材の採用・育成・活躍によるイノベーションの創出、生産性の向上を推進します。

目指す姿に向けた施策

  1. 運動の習慣化
    健康アプリ(PepUp)の導入によるヘルスリテラシー向上、各種健康イベントの定期開催
  2. 食生活の改善
    食生活改善セミナーの開催による教育、食堂メニューの栄養成分表示、バランスメニューの提供
  3. 喫煙率の低減
    禁煙プログラム費用の補助、屋内喫煙場所の撤廃、産業医によるタバコの健康への影響の講話
    禁煙月間、禁煙デー
  4. 病気の早期発見と予防(感染症含む)
    再検査受診率アップ、特定保健指導実施率アップ、人間ドッグ費用補助、予防接種(インフルエンザ、海外赴任者)
  5. メンタルヘルスの取り組み
    高ストレス職場への取り組み、心理カウンセラーによる心のケア、職場復帰支援プログラム
  6. ワークライフバランスの取り組み
    育児・介護休業の拡充、従業員エンゲージメント、ホームオフィス制度の導入、在宅/フレックス勤務の拡充、東京事務所・サテライトオフィスの設置

2024年度の活動レビュー

2024年度、各施策について次のような活動を行いました。

1．運動の習慣化の取り組み

1-1.健康アプリ(PepUp)の導入

2022年に健康保険組合とのコラボヘルスの一環として、健康アプリ「PepUp」を導入しました。健康診断結果に基づいた健康年齢が確認できるほか、様々な健康記事の配信を通じてヘルスリテラシーの向上をサポートしています。毎月、各事業所の登録率を調査し、登録の支援会を実施するなどより多くの方の登録・活用を進めています。

1-2.健康イベントの開催

PepUpを活用し、毎年春と秋のウォーキングラリーや体重測定チャレンジなどを実施して、運動習慣の意識付けを行っています。そのほか、労使共催のハイキングなど、体を動かすイベントを実施しています。
三重工場の労使共催のハイキング
三重工場の労使共催のハイキング

健康イベント参加指標(目標と実績)

画面を左右に動かすと、表組みの情報がご覧になれます

健康活動 実績 目標
2022年度 2023年度 2024年度 2026年度
健康アプリ(Pepup)登録者率 37% 62% 71% 75%
健康イベント参加者数(延べ人数) 985人 2,707人 5,545人 7,000人

2．食生活改善の取り組み

2-1. 食生活改善セミナー

食生活の基礎知識、栄養成分表示や栄養価計算等の食事に関する基礎知識を学ぶことに加え、健康診断結果を踏まえた食生活中心の健康づくりについて学ぶことで、生活習慣病を予防する食生活改善セミナーを開催しています。

2-2.社員食堂メニューの栄養成分表示とバランスメニューの提供

各事業所の社員食堂メニューの栄養成分・カロリーを表示することで、各従業員が気になる栄養成分の含有量を確認出来るようにしています。 各従業員は各メニューの栄養的な特徴を知ることで、バランスの取れた食生活への意識向上と生活習慣病の予防に役立てることが出来るように取り組んでいます。また、一部の事業所では健康米の提供をしています。

3．禁煙サポート・受動喫煙防止の取り組み

2020年4月から「望まない受動喫煙」を柱とした改正健康増進法が全面施行され、各企業においても対策を講ずる義務が生じます。横浜ゴムでは上記対応に加え、喫煙率を下げることを目的とした喫煙プログラム費用補助、健康イベントとして「肺年齢・一酸化炭素濃度測定で肺状態を確認しよう!!」「禁煙月間、禁煙デー」などの取り組みを行い、禁煙にチャレンジする皆さんを応援し、受動喫煙を防止する活動を推進しています。また産業医による定期的な講話、たばこの健康影響についての教育・研修を行い卒煙のための意識付けのお手伝いを継続的に行っています。

喫煙率(目標と実績)

画面を左右に動かすと、表組みの情報がご覧になれます

健康活動 実績 目標
2022年度 2023年度 2024年度 2026年度
喫煙率 38% 38% 37% 36%

4．病気の早期発見と予防(感染症含む）

4-1. 健康診断と再検査受診率アップ

法定の定期健康診断は、受診率100％を目標に掲げて実施しています。
法定で定められている検査項目を全従業員に対し実施することに加え、決められた年齢毎に胃部X線と乳腺超音波検査の受診を推奨するために、会社と健康保険組合で受診費用の全額補助をしています。
健康診断の結果は、すべて産業医が判定し、再検査対象者に対して社内診療所での面談、もしくは、専門医への引き継ぎを行っています。また生活習慣病ハイリスク者へは、社内産業医・保健師・看護師より、従業員個々の問題に沿った相談・指導を行っています。

4-2.特定保健指導実施率アップの取り組み

特定保健指導では、対象者が健診結果から自らの健康状態を正しく理解し、生活習慣改善のための行動目標を自ら設定・実施できるよう、指導員との面談を通じて、個々の食生活や運動習慣の見直しをサポートしています。
指導実施率を向上するために、2024年より一部の事業所では、指導対象者は健診当日に初回面談を実施する取り組みを始めました。

4-3.人間ドック受診費用補助

人間ドックは、定期健康診断と比べ健診項目が多く、様々な角度から総合的に体の状態を把握し、病気の早期発見・早期治療だけでなく、病気になる手前の段階で生活習慣に対するアドバイスを受けることで生活習慣の改善に繋げ病気を未然に防止します。
受診率を向上するために、健康保険組合からの補助に加えて、2023年から37歳から62歳までの5歳刻みの従業員を対象に会社から受診費用の補助を追加して開始しました。

各種検査受診率(目標と実績)

画面を左右に動かすと、表組みの情報がご覧になれます

健康活動 実績 目標
2022年度 2023年度 2024年度 2026年度
健診の再検査受診率 47% 48% 51% 53%
特定保健指導実施率 33% 36% 48% 53%

4-4.感染症予防の取り組み

コロナ禍以前より、毎年会社の費用負担でインフルエンザの予防接種を実施しています。新型コロナウィルスについては、2023年5月の感染症法上の5類移行に伴い、それ以前に実施していた職場や食堂でのパーティション設置や会議室の人数制限等は解除しましたが、感染リスクを下げるための消毒液の設置やWeb会議の活用に加え、ワークライフバランスの一環でもある在宅勤務などの対策は継続しています。また、多数の海外拠点を持つ企業として、海外赴任者に対しては、赴任地域で推奨される予防接種を会社負担で実施しています。

5．メンタルヘルスの取り組み

5-1.高ストレス職場への取り組み

2016年から開始したストレスチェックにより、労働者のストレスの程度を把握し、労働者自身のストレスへの気づきを促すとともに、集団分析結果を踏まえて働きやすい職場づくりを進めることにより、労働者のメンタルヘルスの不調を未然に防止すること（一次防止）に努めています。集団分析のフィードバックを行い、職場環境の改善につなげています。

5-2.心理カウンセラーによる心のケア

事業所の規模に応じて心理カウンセラーの配置や外部カウンセラーへの連絡体制を整え、高ストレス者への対応に取り組んでいます。相談の内容は守秘し、問題のあるケースについては本人の了解が得られた場合にのみ産業医・衛生対策分科会を通し対応します。

5-3.職場復帰支援プログラム

メンタルヘルス関連の長期欠勤者の復帰に対しては、本人のヒアリングを経て、主治医・産業医・保健師・職場と確認を行い、方法、タイミング、勤務制約などを審議した上で、計画的に復帰をさせています。復帰後についても、本人、産業医、職場の三者で定期面談を行い、順々に勤務制約を解き、完全に制約条件がなくなるまでアフターフォローを丁寧にすることで、現場への復職をスムーズに出来るように支援をしています。

6．ワークライフバランスの取り組み

6-1.育児介護両立支援制度

育児と仕事との両立に関する研修や、男性育児休暇対象者への育児ハンドブック配布など取得率向上に取り組んでいます。また育児で利用できる休業・休暇・勤務制度の対象期間の拡充など、働き方の多様化に柔軟に対応しています。

6-2.従業員エンゲージメント

横浜ゴムでは、自らの成長をもって会社の成長に貢献できる多様な人材が生き生きと働ける職場環境と企業風土を目指して、一部の従業員に対し、「従業員意識調査」を定期的に実施しています。組織の目指すべき姿と現状のギャップを把握し、組織風土の改革と生産性の向上による企業価値向上への取り組みを進めていきます。

6-3.働き方の多様化

仕事と育児・介護などの家庭の両立支援の推進および業務効率化の向上・長時間拘束防止（健康配慮）・通勤負担軽減を目的として2018年より在宅勤務制度、フレックスタイム制度を導入しています。2020年にはコアタイム無しのフレックスタイム制度を導入、2023年には本社・平塚製造所の統合を機に、在宅勤務の週の利用上限を制度上撤廃し、長距離通勤者などへ対象者を拡大しています。また、オフィスに固定デスクを持たず、会社負担で自宅をオフィス化し、基本的な就業場所とする「ホームオフィス制度」も導入し、同時にホームオフィス制度利用者とのコミュニケーション促進を目的に、フリーアドレス形式で、カフェスペースを備えたサテライトオフィスを開設しました。

画面を左右に動かすと、表組みの情報がご覧になれます

健康活動 実績 目標
2022年度 2023年度 2024年度 2026年度
育児休業取得率(男性)(※) 60% 86% 84% 100%
  • 該当年に配偶者が出生した男性社員のうち、該当年に育児休業を１日以上取得した人数の割合