E :Environment
循環型経済への貢献
原材料
KPI
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| 項目 | 2024年度実績 | 2025年度実績 |
|---|---|---|
| 使用原材料の総量 | (連結)1,212千トン | (連結)1,269千トン |
| 再生可能/リサイクル原材料の使用比率 | (連結)29.8% | (連結)30.4% |
責任部門
技術・設計部門
- とりまとめは4R推進委員会にて実施
考え方・目標
なぜ「原材料」が重要取り組み項目なのか
理由と背景の解説
横浜ゴムグループは天然ゴム、水などの自然資本や化学品を使った商品を販売しています。これらの原材料は地球から得られた資源からつくられたものであり、無限に存在する訳ではありません。そこで、最小限の原材料を使い、リサイクル製品(リトレッドタイヤなど)の販売を推進し、再生可能原料、リサイクル原材料を使用して、お客さまや社会に喜ばれる商品を届けることが重要な課題であると認識しています。
原材料に関する方針および考え方
横浜ゴムグループは、環境に関する考え方を「環境基本方針」、「横浜ゴム全社環境方針」に示し、「横浜ゴムグループ行動指針」にのっとり、地球環境への負荷軽減につながる原材料の開発・調達と使用量の最小化を推進します。
目指す姿(達成像)/目標
長期目標:2050年にサステナブル原料100%を目指します。
中期目標:2030年に再生可能原料/リサイクル原材料の使用比率40%を目指します。
中期目標:2030年に再生可能原料/リサイクル原材料の使用比率40%を目指します。
目指す姿に向けた施策
事業継続のため、下記の取り組みなど環境・社会への負荷を低減した原材料の開発・利用を進めています。
また、ライフサイクル全体で環境・社会への影響が最も小さく、持続的に利用可能な原材料の調達システムを構築します。
また、ライフサイクル全体で環境・社会への影響が最も小さく、持続的に利用可能な原材料の調達システムを構築します。
- 構造設計・部材剛性などの見直しにより、要求性能を満たしつつ、軽量化を図る。
- リトレッドタイヤの販売促進を図る。
- これまで使用してきたリサイクル原材料、再生可能原料の使用比率をさらに高めていくとともに、新たなリサイクル原材料、再生可能原料を探索・活用する。
2025年度の活動レビュー
循環型社会へ向けた再生可能原料の使用拡大
当社グループではかねてより循環型経済(サーキュラーエコノミー)の実現に向けた取り組みとして、リサイクル原材料、再生可能原料の適用を進めてきました。従来取り組んでいた再生ゴムに加え、鉄廃材を溶融して再利用したワイヤーなどのリサイクル原材料、植物由来かつ非可食である籾殻から生成したシリカ、天然素材由来の樹脂など再生可能原料、といった多種多様なリサイクル原材料、再生可能原料の拡大を推進しています。
2024年のリサイクル原材料、再生可能原料の使用量は全世界で36.1万トンとなり、全原料使用量の29.7%となっています。2030年のリサイクル原材料、再生可能原料使用比率40%以上に向けて、これまで使用してきたリサイクル原材料、再生可能原料の使用比率をさらに高めていくとともに、新たなリサイクル原材料、再生可能原料の探索・活用を通して地球が直面している環境課題の解決に努めていきます。
2024年のリサイクル原材料、再生可能原料の使用量は全世界で36.1万トンとなり、全原料使用量の29.7%となっています。2030年のリサイクル原材料、再生可能原料使用比率40%以上に向けて、これまで使用してきたリサイクル原材料、再生可能原料の使用比率をさらに高めていくとともに、新たなリサイクル原材料、再生可能原料の探索・活用を通して地球が直面している環境課題の解決に努めていきます。
日本ゼオン株式会社、当社が実施する「炭素資源循環型の合成ゴム基幹化学品製造技術の開発」(NEDOの「グリーンイノベーション基金事業/CO2等を用いたプラスチック原料製造技術開発」に採択)の取り組みにおいて、植物原料由来などのエタノールからブタジエンを高効率で生成する技術を実証するためのベンチ設備※1をゼオン徳山工場(山口県周南市)内に建設することを決定し、建設を開始しました。ベンチ設備は、2026年から稼働を開始し、ブタジエンの確保並びに量産に向けた各種データを収集していきます。
本実証実験では、植物原料由来などのエタノールを高効率な触媒によってブタジエンに変換する技術を実証するもので、植物原料由来などの合成ゴムを量産化する技術確立の第一歩となります。日本ゼオンはベンチ設備で生成したブタジエンからポリブタジエンゴム(ブタジエンゴム)を試作し、横浜ゴムはそのブタジエンゴムを使用したタイヤの試作および走行テストを実施し、大規模実証に向けたデータ収集を行います。
日本ゼオンと横浜ゴムは、今後も培ってきた技術やノウハウを融合することで、タイヤ・ゴム産業におけるサーキュラーエコノミーとカーボンニュートラル化を推進し、持続可能な社会の実現に貢献していきます。
本実証実験では、植物原料由来などのエタノールを高効率な触媒によってブタジエンに変換する技術を実証するもので、植物原料由来などの合成ゴムを量産化する技術確立の第一歩となります。日本ゼオンはベンチ設備で生成したブタジエンからポリブタジエンゴム(ブタジエンゴム)を試作し、横浜ゴムはそのブタジエンゴムを使用したタイヤの試作および走行テストを実施し、大規模実証に向けたデータ収集を行います。
日本ゼオンと横浜ゴムは、今後も培ってきた技術やノウハウを融合することで、タイヤ・ゴム産業におけるサーキュラーエコノミーとカーボンニュートラル化を推進し、持続可能な社会の実現に貢献していきます。
- 1 ベンチ設備:商業化に向けた連続実証設備(パイロット設備)へ移行するために必要なデータを取得する大規模設備
ラボ設備で試作したブタジエンゴム
世界初の水素燃料モータースポーツ「FIA Extreme H World Cup」に「GEOLANDAR」をワンメイク供給
当社はFIA(国際自動車連盟)公認のワールドカップ格式レースで、世界初の水素燃料モータースポーツである「FIA Extreme H World Cup(以下、Extreme H)」が10月にサウジアラビアで開催され、SUV・ピックアップトラック用タイヤブランド「GEOLANDAR(ジオランダー)」をワンメイク供給しました。また、当社は10月4日(土)~5日(日)に開催される電動オフロードカーレースシリーズ「Extreme E」にも「GEOLANDAR」を供給しました。
「Extreme H」および「Extreme E」は、持続可能な未来を実現する次世代技術の実証・普及と環境意識の向上を図るとともに、男女が公平に競争できるジェンダー平等の促進を目的に開催しています。
「Extreme H」では最先端の水素燃料電池を搭載した「Pioneer 25」が使用され、今年はイギリス、スウェーデン、オーストリア、スペインから全8チームが参加し、世界トップクラスのドライバー(男性1名、女性1名の混成チーム)が競いました。
「Extreme E」は「Extreme H」の前身として2021年から開催されており、同じく専用開発されたハイパフォーマンスな「Odyssey 21」が使用され、「Extreme H」に参加する全チームが参戦しました。「Extreme H」同様、男性ドライバー1名、女性ドライバー1名の混成チームで競われました。
横浜ゴムは両レースの活動理念に賛同し、オールテレーンタイヤ「GEOLANDAR X-AT(ジオランダー・エックスエーティー)」をベースにしたプロトタイプ仕様を供給しました。同タイヤは再生可能原料・リサイクル原料比率38%を達成しながら、高重量の水素燃料オフロードカーと電動オフロードカー向けに耐久性をより高めています。
「Extreme H」および「Extreme E」は、持続可能な未来を実現する次世代技術の実証・普及と環境意識の向上を図るとともに、男女が公平に競争できるジェンダー平等の促進を目的に開催しています。
「Extreme H」では最先端の水素燃料電池を搭載した「Pioneer 25」が使用され、今年はイギリス、スウェーデン、オーストリア、スペインから全8チームが参加し、世界トップクラスのドライバー(男性1名、女性1名の混成チーム)が競いました。
「Extreme E」は「Extreme H」の前身として2021年から開催されており、同じく専用開発されたハイパフォーマンスな「Odyssey 21」が使用され、「Extreme H」に参加する全チームが参戦しました。「Extreme H」同様、男性ドライバー1名、女性ドライバー1名の混成チームで競われました。
横浜ゴムは両レースの活動理念に賛同し、オールテレーンタイヤ「GEOLANDAR X-AT(ジオランダー・エックスエーティー)」をベースにしたプロトタイプ仕様を供給しました。同タイヤは再生可能原料・リサイクル原料比率38%を達成しながら、高重量の水素燃料オフロードカーと電動オフロードカー向けに耐久性をより高めています。
全日本スーパーフォーミュラのオフィシャルタイヤパートナーとしてコントロールタイヤの独占供給契約を2030年まで延長
当社は「全日本スーパーフォーミュラ選手権(以下、SUPER FORMULA)」のオフィシャルタイヤパートナーとしてコントロールタイヤの独占供給契約を更新、2026年から2030年まで「ADVAN」レーシングタイヤの供給を継続します。
横浜ゴムは、国内最高峰のモータースポーツであるSUPER FORMULAへ2016年よりコントロールタイヤを供給しています。
2023年からは統括団体である(株)日本レースプロモーション(以下、JRP)が推進する「SUPER FORMULA NEXT50(ネクストゴー)」に賛同、再生可能原料・リサイクル原料比率を向上したレーシングタイヤを開発し供給を開始、2025年にはその使用比率を約46%※まで高めたタイヤの供給を実現しています。
横浜ゴムは、国内最高峰のモータースポーツであるSUPER FORMULAへ2016年よりコントロールタイヤを供給しています。
2023年からは統括団体である(株)日本レースプロモーション(以下、JRP)が推進する「SUPER FORMULA NEXT50(ネクストゴー)」に賛同、再生可能原料・リサイクル原料比率を向上したレーシングタイヤを開発し供給を開始、2025年にはその使用比率を約46%※まで高めたタイヤの供給を実現しています。
- ドライ・ウェット用の平均値
今回の長期にわたる契約の延長は、SUPER FORMULAのさらなる発展に向けた共通のビジョンの下、JRPとの協業による「さらなる技術開発とマーケティング活動の強化」を目的としています。
「さらなる技術開発」では、タイヤのサステナビリティの深化(再生可能原料・リサイクル原料比率の向上)やドライバビリティの追求(走行性能)、将来タイヤの検討や探索を進めます。「マーケティング活動の強化」では、SUPER FORMULAのさらなる興行発展に向け、JRPとの協業によるプロモーション施策の拡大を進めます。
2025年供給タイヤはドライ、ウェット用ともに新たな植物由来オイルを採用しました。また、ウェット用は今回からドライ用と同様にマスバランス方式の合成ゴムを活用するとともに、籾殻由来のシリカを新規採用しています。従来から使用していた植物由来の配合剤や再生ワイヤ、再生ゴムはドライ、ウェット用ともに継続採用しています。
横浜ゴムは今後も再生可能・リサイクル原料比率と走行性能の向上を実現する技術開発を目指し、持続可能なモータースポーツの実現に貢献していきます。 なお、供給タイヤは三島工場のモータースポーツ用タイヤの生産ラインにおいて、再生可能エネルギー電力により生産されています。
「さらなる技術開発」では、タイヤのサステナビリティの深化(再生可能原料・リサイクル原料比率の向上)やドライバビリティの追求(走行性能)、将来タイヤの検討や探索を進めます。「マーケティング活動の強化」では、SUPER FORMULAのさらなる興行発展に向け、JRPとの協業によるプロモーション施策の拡大を進めます。
2025年供給タイヤはドライ、ウェット用ともに新たな植物由来オイルを採用しました。また、ウェット用は今回からドライ用と同様にマスバランス方式の合成ゴムを活用するとともに、籾殻由来のシリカを新規採用しています。従来から使用していた植物由来の配合剤や再生ワイヤ、再生ゴムはドライ、ウェット用ともに継続採用しています。
横浜ゴムは今後も再生可能・リサイクル原料比率と走行性能の向上を実現する技術開発を目指し、持続可能なモータースポーツの実現に貢献していきます。 なお、供給タイヤは三島工場のモータースポーツ用タイヤの生産ラインにおいて、再生可能エネルギー電力により生産されています。
- ドライ・ウェット用タイヤの平均値
再生可能原料・リサイクル原料を使用した「ADVAN」
パートナーロゴ
全日本スーパーフォーミュラ選手権(2025年)
MB事業でのリサイクル活動
再生ゴムは昨年と同様主に標準品のベルトに使用しており、2025年度の使用比率は、2.9重量%でした。また、廃タイヤ等のゴム廃棄物から再生される再生カーボンやゴム原材料の採用推進に取り組んでいます。
また、ホースの製造工程で使用する樹脂モールド材(熱可塑性樹脂)は、使用後に粉砕・再溶融して再利用していますが、粉砕時に発生する粉末は廃棄していました。そこで、粉砕工程を2段階とし、最初は粉砕を大型化し、粉末化を抑制しました。
次の粉砕工程で発生する粉末は回収し、粉砕物と同じ履歴で再利用することができるようになりました。
また、ホースの製造工程で使用する樹脂モールド材(熱可塑性樹脂)は、使用後に粉砕・再溶融して再利用していますが、粉砕時に発生する粉末は廃棄していました。そこで、粉砕工程を2段階とし、最初は粉砕を大型化し、粉末化を抑制しました。
次の粉砕工程で発生する粉末は回収し、粉砕物と同じ履歴で再利用することができるようになりました。
TRWPおよび6PPDへの対応
課題認識と業界連携
当社は、走行中に発生するTRWP(タイヤ・路面摩耗粉塵)およびタイヤに使用される6PPD(老化防止剤)の環境影響への対応を重要な経営課題として認識しています。
WBCSD(持続可能な開発のための世界経済人会議)傘下のTIP(タイヤ業界プロジェクト)をはじめ、JATMA(日本自動車タイヤ協会)やUSTMA(米国タイヤ工業会)などの業界団体と連携し、科学的な影響調査や標準的な評価試験法の確立に積極的に参画しています。
一般社団法人日本自動車タイヤ協会「TRWP低減の取り組み」
WBCSD(持続可能な開発のための世界経済人会議)傘下のTIP(タイヤ業界プロジェクト)をはじめ、JATMA(日本自動車タイヤ協会)やUSTMA(米国タイヤ工業会)などの業界団体と連携し、科学的な影響調査や標準的な評価試験法の確立に積極的に参画しています。
技術開発を通じた発生源対策と代替品研究
当社は独自の技術開発を通じて、TRWPおよび6PPDによる環境影響の低減に取り組んでいます。
TRWPへの対応:
AI利活用フレームワーク「HAICoLab(ハイコラボ)」を活用し、安全性(グリップ性能)と環境性(耐摩耗性能)を高次元で両立しています。摩耗進展の予測精度を高めることで、粉塵の発生を抑制する製品設計を推進しています。
6PPDへの対応:
タイヤの寿命や安全性を支える老化防止剤(6PPDなど)とその変化物質について、業界団体と連携しながら代替品の評価・検討を進めています。製品の安全・品質の担保を大前提としつつ、環境影響のより低い材料技術の確立を追求します。
今後の課題
事業活動には原材料の使用が欠かせませんが、地球の資源を最小限に利用する状態にあることが最終目標です。
再生可能原料やリサイクル原材料の使用が、本当に地球資源の利用や環境負荷の低減につながっているか、正しく評価を行い、グローバルに展開することが課題です。
再生可能原料やリサイクル原材料の使用が、本当に地球資源の利用や環境負荷の低減につながっているか、正しく評価を行い、グローバルに展開することが課題です。

