昨今の環境・情勢の変化は非常に早く、気候変動や生物多様性、人権など、環境や経済・社会の持続可能性に対する危機意識は世界的に高まり続けています。企業には、単なる社会貢献活動だけでなく、事業活動を通じて経済と環境、社会の好循環を促し、持続可能な社会の実現に貢献することが期待されており、社会課題への取り組みにより、ステークホルダーの皆さまと共有価値を創造していくことが重要だと考えています。
横浜ゴムグループでは、1917年の創立以来、タイヤをはじめ、工業用品、スポーツ用品等、数々の製品を世に送り出し、生産、販売、技術のすべてに最善をつくしてきました。これまで事業で培った技術力、知見を生かして、社会課題の解決に取り組み、持続可能な社会の実現に貢献することを目指しています。
環境・情勢の変化に的確に対応し、事業活動を通じて持続可能な社会の実現に貢献するには、あらゆるステークホルダーの皆さまとの対話を通じて、横浜ゴムグループが取り組むべき課題は何かを考え抜くことが必要です。

横浜ゴムグループでは、2012年5月に国連が提唱する持続可能な成長を実現するための世界的枠組み「グローバル・コンパクト」（UNGC）に署名し、UNGCに署名している日本企業などによって構成されるグローバル・コンパクト・ネットワーク・ジャパン（GCNJ）に加入しました。国内外の子会社を含めて、国連グローバル・コンパクトの10原則を行動指針とし、ISO26000の中核主題に沿って、PDCA（Plan-Do-Check-Act）を回しています。
今般、2024年度に開始した新中期経営計画「Yokohama Transformation 2026（YX2026）」の策定に合わせ、横浜ゴムグループを取り巻く事業環境や社会課題の変化をふまえてマテリアリティ（重要課題）の見直しを行い、事業活動が社会や環境に与える影響と社会や環境が事業活動にもたらす影響の双方を考慮して新たなマテリアリティを特定しました。これまでのCSRスローガン「未来への思いやり」を新たにサステナビリティ・スローガンと位置づけ、新たなマテリアリティの目指す姿に向けた取り組みを進めることにより、サステナビリティ経営の実現を目指していきます。