社外からの評価
「FTSE4Good Index Series」 に22年連続で銘柄選定
FTSE Russell※が開発・提供するインデックスで、「FTSE4Good Index Series」はESG投資を行う投資家の重要な投資選択基準として世界的に活用されています。
- FTSE Russell(フィッツィー・ラッセル)はロンドン証券取引所グループの完全子会社で指数の構築と管理を行う大手グローバルインデックスプロバイダー。
「FTSE Blossom Japan Index」 に10年連続で銘柄選定
ESG対応に優れた日本企業のパフォーマンスを測定するために設計され、年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)が採用したESG投資のための4つの総合型指数の一つに選定されています。
「FTSE JPX Blossom Japan Sector Relative Index」に5年連続で銘柄選定
2022年から年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)がESG投資のための4つの総合型指数の一つとして採用している「FTSE JPX Blossom Japan Sector Relative Index」に選定されています。
当指数は各セクターにおいて相対的に、ESG対応に優れた日本企業のパフォーマンスを反映するインデックスで、サステナブル投資や評価などにも広く活用されています。
当指数は各セクターにおいて相対的に、ESG対応に優れた日本企業のパフォーマンスを反映するインデックスで、サステナブル投資や評価などにも広く活用されています。
CDP「気候変動」・「水セキュリティ」分野において「B評価」を獲得
CDPは、環境問題に高い関心を持つ世界の機関投資家や主要購買組織の要請に基づき、企業や自治体に気候変動対策、水資源保護、森林保全などの環境問題対策に関して情報開示を求め、また、それを通じてその対策を促すことを主たる活動としている非政府組織(NGO)です。その環境情報開示とその評価プロセスは、企業の環境報告におけるグローバルスタンダードとして広く認知されています。
当社はCDPの「気候変動」「水セキュリティ」分野において「B評価」を得ています。
当社はCDPの「気候変動」「水セキュリティ」分野において「B評価」を得ています。
CDP「サプライヤー・エンゲージメント評価」において2年連続で最高評価を獲得
当社は、2025年開示サイクルにおけるCDPのサプライヤー・エンゲージメント評価(SEA)で最高評価のサプライヤー・エンゲージメント・リーダーに2年連続で選定されました。
CDP「サプライヤー・エンゲージメント評価」は企業が気候変動課題に対してどのように効果的にサプライヤーと協働しているかを評価するもので、当社は特に目標、スコープ3排出量、バリューチェーンにおけるエンゲージメント、リスクマネジメントプロセスについて高く評価されました。
CDP「サプライヤー・エンゲージメント評価」は企業が気候変動課題に対してどのように効果的にサプライヤーと協働しているかを評価するもので、当社は特に目標、スコープ3排出量、バリューチェーンにおけるエンゲージメント、リスクマネジメントプロセスについて高く評価されました。
「EcoVadis」のAutopartsでBRONZE評価
EcoVadis社(本社:フランス)は、約160カ国、200業種のバイヤーとサプライヤーが登録する情報共有プラットフォームを通じて、サプライヤーのサステナビリティ評価をバイヤーに提供する機関です。「環境」、「労働と人権」、「倫理」、「持続可能な調達」の4つの調査項目により企業のサステナビリティを評価しています。
ISS ESGによる「ESGコーポレート・レーティング」の「プライム」評価に初認定
議決権行使助言会社の世界大手Institutional Shareholder Services社(本社:米国)の責任投資部門ISS ESGによる格付け「ESGコーポレート・レーティング」において、2024年に初めて「プライム」評価に認定されました。
「ESGコーポレート・レーティング」は環境、社会、ガバナンスにおける企業の取り組みをダブルマテリアリティの観点から評価するもので、各業界内で総合的に高い評価を受けた企業が「プライム」に認定されます。横浜ゴムは「自動車部品」業界において「プライム」評価に認定されました。
「ESGコーポレート・レーティング」は環境、社会、ガバナンスにおける企業の取り組みをダブルマテリアリティの観点から評価するもので、各業界内で総合的に高い評価を受けた企業が「プライム」に認定されます。横浜ゴムは「自動車部品」業界において「プライム」評価に認定されました。
「SOMPOサステナビリティ・インデックス」に15年連続で銘柄選定
当インデックスは、ESG(環境、社会、ガバナンス)に優れる約300銘柄から構成され、複数の年金基金・機関投資家に採用されている運用プロダクト「サステナブル運用」に活用されています。
毎年 ESG 評価結果に基づいて見直しが行われており、横浜ゴムは2012年から15年連続で選定されています。
毎年 ESG 評価結果に基づいて見直しが行われており、横浜ゴムは2012年から15年連続で選定されています。
「ESGファイナンス・アワード・ジャパン」の「環境サステナブル企業」に2年連続で選定
当アワードはESG金融または環境・社会事業に積極的に取り組み、インパクトを与えた機関投資家、金融機関、仲介業者、企業等について、その先進的取り組みなどを表彰し広く社会で共有することで、ESG金融の普及・拡大につなげることを目的として環境省が主催する表彰です。当社は開示充実度が一定の基準を満たしている「環境サステナブル企業」として2025年から選定されています。
ダイバーシティ&インクルージョンの取り組みを評価する「D&I AWARD」の最高評価に2年連続で認定
ダイバーシティ&インクルージョン(D&I)に取り組む企業を評価する日本最大規模の認定制度「D&I AWARD 2025」において最高評価の「ベストワークプレイス」に2年連続で認定されました。
「D&I AWARD」は(株)JobRainbowが運営する認定制度で、100項目の「ダイバーシティスコア」を指標とし、特に「ジェンダーギャップ」「LGBT」「障がい」「多文化共生」「育児・介護」の5つに注目して参加企業を評価します。
最高評価の「ベストワークプレイス」には、日本だけでなく世界的にも高い水準でD&I推進に取り組むD&I先進カンパニーで、D&Iの企業文化の醸成はもちろん、社員一人ひとりがD&I推進を担う個として積極的に活動していると評価された企業が認定されます。
「D&I AWARD」は(株)JobRainbowが運営する認定制度で、100項目の「ダイバーシティスコア」を指標とし、特に「ジェンダーギャップ」「LGBT」「障がい」「多文化共生」「育児・介護」の5つに注目して参加企業を評価します。
最高評価の「ベストワークプレイス」には、日本だけでなく世界的にも高い水準でD&I推進に取り組むD&I先進カンパニーで、D&Iの企業文化の醸成はもちろん、社員一人ひとりがD&I推進を担う個として積極的に活動していると評価された企業が認定されます。
LGBTQ+に関する取り組みを評価する「PRIDE指標2025」で最高評価を受賞
LGBTQ+※1など性的マイノリティに関する企業・団体の取り組みを評価する「PRIDE指標2025」において最高評価の「ゴールド」を受賞しました(2年連続)。「PRIDE指標」はLGBTQ+が働きやすい職場づくりを実現するために一般社団法人「work with Pride」※2 が2016 年に策定した日本初の職場におけるLGBTQ+への取り組みに対する評価指標です。
- 1 レズビアン(Lesbian)、ゲイ(Gay)、バイセクシュアル(Bisexual)、トランスジェンダー(Transgender)、クエスチョニング(Questioning)の5つの頭文字に、これらのセクシュアリティ以外にもさまざまなセクシュアリティがあるという意味で「+」をつけた言葉で、セクシュアルマイノリティ(性的少数者)の総称として使われる
- 2 企業などの団体におけるLGBTQ+など性的マイノリティに関するダイバーシティ・マネジメントの促進と定着を支援する団体。2023年に法人化
「健康経営優良法人2026(大規模法人部門)」に認定
経済産業省と日本健康会議が共同で実施する「健康経営優良法人認定制度」において、「健康経営優良法人2026(大規模法人部門)」に認定されました。
健康経営優良法人認定制度とは、経済産業省が制度設計を行い、地域の健康課題に即した取組や日本健康会議が進める健康増進の取組をもとに、特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等の法人を日本健康会議が認定する制度です。
健康経営優良法人認定制度とは、経済産業省が制度設計を行い、地域の健康課題に即した取組や日本健康会議が進める健康増進の取組をもとに、特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等の法人を日本健康会議が認定する制度です。
経済産業省が定める「DX認定事業者」に認定
経済産業省が定めるDX(デジタルトランスフォーメーション)認定制度に基づく「DX認定事業者」の認定を取得しました。
DX認定制度は「情報処理の促進に関する法律」に基づき、経済産業省が定めた「デジタルガバナンス・コード」の基本的事項に対応し、ビジョンの策定や戦略・体制の整備などデジタル変革の準備が整っている企業を認定する制度です。
DX認定制度は「情報処理の促進に関する法律」に基づき、経済産業省が定めた「デジタルガバナンス・コード」の基本的事項に対応し、ビジョンの策定や戦略・体制の整備などデジタル変革の準備が整っている企業を認定する制度です。

