横浜ゴム（株）は2024年9月、天然ゴム種子の有効利用により環境問題解決を目指す国際共同研究「未利用天然ゴムの種の持続的カスケード利用による地球温暖化およびプラスチック問題緩和策に関する研究（以下、本研究）」に連携機関として正式に参画しました。本研究は外務省と文部科学省の支援のもと、国立研究開発法人科学技術振興機構（JST）、独立行政法人国際協力機構（JICA）、国⽴研究開発法⼈⽇本医療研究開発機構（AMED）が共同で実施している「地球規模課題対応国際科学技術協力プログラム（SATREPS）」の研究課題に採択されています。

本研究は東京農工大学大学院工学研究院応用化学部門の兼橋真二准教授を代表とし、世界最大の天然ゴム生産国であるタイと日本の２国間の産官学からなる研究体制で実施する国際共同研究です。現在、タイヤの原材料を含め⼯業的に使われているほとんどの天然ゴムはパラゴムノキの樹液から作られており、その種子の多くは種苗の更新に使われるものを除き廃棄されています。本研究ではカーボンニュートラルな未利用資源であるパラゴムノキの種子の持続可能な有効利用技術確立を通じて、地球温暖化などの環境問題や新しいバイオマス事業の創出による農業労働者の経済格差問題の解決への貢献を目指します。

横浜ゴムは参画に先立ち昨年よりタイの天然ゴム加工会社Y.T. Rubber Co., Ltd.（ワイ・ティー・ラバー、以下YTRC）を通じて天然ゴム農園の現地調査に協力しており、2024年8月には兼橋准教授がYTRCを訪問し、東京農工大学からYTRCに対して研究協力に対する感謝状が授与されました。今後は、パラゴムノキの種子の持続可能な採取システムの確立に向けて連携を強化し、当社の事業にとって欠かせない天然ゴム産業における新たな収益源の創出により労働環境の改善に貢献します。

横浜ゴムはサステナビリティ・スローガンとして「未来への思いやり」を掲げ、事業活動を通じた社会課題への取り組みにより、共有価値の創造を図っています。

未利用天然ゴムの種の持続的カスケード利用による地球温暖化およびプラスチック問題緩和策に関する研究

兼橋　真二（東京農工大学　大学院工学研究院応用化学部門 准教授）

1. 天然ゴム農園の現地調査（パラゴムノキの種の持続可能な採取システムの確立）
2. パラゴムノキの種からの植物油脂（RSO）の搾油と精製
3. RSOの有効利用技術開発（グリーンマテリアル、グリーンエネルギー）
4. ライフサイクルアセスメント（LCA）による環境負荷評価、事業経済性・合理性の検討
5. 人材交流・人材育成・技術研修
6. 国際コンソーシアム（社会実装に向けた国際拠点）の形成

タイ／チュラロンコン大学（代表機関）、カセサート大学、ワライラック大学

大阪公立大学、京都工芸繊維大学、東京大学、日本工業大学