エアコンやパワーステアリングに使われる自動車用ホースも世界展開を図っている。特に北米では、米国にホース生産拠点、アッセンブリー拠点2カ所、それにメキシコを加えた4拠点を展開。ホースと金属継手のアッセンブリーを行う体制を確立しており、米国や日系カーメーカーに幅広く納入している。北米以外でも日本で生産しているほか、日本、タイ、中国でホースと金属継手のアッセンブリーを行っている。

繊維などで補強された工業用ゴムベルトは、横浜ゴム創立当時からの主力製品のひとつ。1921年に開発した角耳ベルトは電動機の軸に取り付けられるベルトで、耐久性に優れるため革命的と評価され当時の紡績会社はこぞって従来の皮革ベルトから角耳ベルトに変更した。また1929年に開発したV型ベルトは摩擦力が高く工業機械や自動車などに幅広く使用された。

コンベヤベルトは製鉄所、セメント工場、砕石所など様々な場所で使用される。このため用途・目的に応じた多様な製品開発も進めた。高温の焼結鉱などの運搬に耐える耐熱ベルト「ハマヒート・スーパー50」（1967年）、運搬中にベルトの開口部がなく運搬物の飛散を防ぐパイプコンベヤベルト「FLEX LINE」（1991年）、極寒冷地での資源開発に適した耐寒耐衝撃性コンベヤベルト「ICEGUARD AR」（2015年）など様々な製品を開発してきた。

東日本大震災の復興策のひとつとして市街地の高台移転による新しい街づくりが進められている。高台移転の地盤整備の段階で、高台の造成で発生した大量の土を沿岸部などの集積地に搬送するためにコンベヤが必要とされ、横浜ゴムのコンベヤベルトも宮城県東松島市や岩手県陸前高田市などで多数使用された。

日本の航空機産業は、太平洋戦争後7年間にわたる航空機の研究・設計・製造禁止期間を経て、1952年に米軍機の修理を請け負う形で再開された。こうした中、戦前に航空機用タイヤや可とう管などの製造実績があった横浜ゴムは、再度航空部品事業への参入を図るため、1957年から航空自衛隊練習機の補修用燃料タンクなどの生産を開始した。

航空部品事業をスタートさせた1950年代から今日に至るまで、航空自衛隊など官需向け製品は、航空部品事業の柱のひとつとなっている。これまで開発してきた主なゴム製品には燃料タンク、キャノピーシール（操縦席の風よけ覆い用シール材）、インフレートシール（気密保持シール）、ソナードーム（ソナー保護カバー）、また、代表的な継手・金属製品にはダクト、チューブ、カップリング、テフロンホース、ベローズ（蛇腹状の配管）などがある。

一方、民需の開拓も1970年代前半から複合材を足掛かりとして本格化させた。複合材とは横浜ゴムが得意とする接着技術を使い、ゴム、金属、プラスチックを加工して製造する材料や成形品。その代表的製品が1971年に米国アメリカンサイアナミッドと技術提携して製造したアルミハニカムサンドイッチパネルだった。ハニカム（蜂の巣）状に並んだ芯材にアルミ板を接着したパネルで、軽量で剛性が高い特徴を持つ。1975年に新幹線車両床材に採用されて以来500系、700系車両などに採用されたほか、リニアモーターカー（1979年）、台湾新幹線車両（2004年）の床材にも使用された。現在では、複合材は主にガラス、カーボン、ケブラーといった強化繊維との複合材料であるFRP（Fiber Reinforced Plastics、繊維強化プラスチック）として位置づけられ、複合材製品としては航空機用内装パネル、航空機用空調ダクト、レドーム（レーダー用カバー）、燃料タンクなどが生産されている。

民需市場を大きく伸ばしたのは米国ボーイングとの取引拡大だった。1978年、横浜ゴムのプリプレグ※がボーイングの認証を取得し、日本の機材メーカーに供給され、フェアリング（空気抵抗を減らすため翼に取り付けられる覆い）に加工されボーイングに納入されたのがビジネスの始まりだった（2014年、国立科学博物館がプリプレグを未来技術遺産に登録）。その後、ボーイング757、737用にラバトリーモジュール（化粧室ユニット）、757、737、747、767、777用にウォータータンク（飲料水用タンク）の独占供給契約を結ぶなど取引量を増やしていった。また2000年代に入り、欧州の国際共同航空機メーカーであるエアバスにもウォータータンクやウエストタンク（汚物タンク）を納入した。
※プリプレグとは、ガラス、カーボンなどの強化繊維に予め樹脂を含浸させた複合材成形用の材料。プリプレグを型に積層し、加熱硬化することで、高い強度を有した複合材製品にすることができる。