横浜ゴムグループは天然ゴム、水などの自然資本や化学品を使った商品を販売しています。これらの原材料は地球から得られた資源からつくられたものであり、無限に存在する訳ではありません。そこで、最小限の原材料を使い、リサイクル製品（リトレッドタイヤなど）の販売を推進し、再生可能原料、リサイクル原材料を使用して、お客さまや社会に喜ばれる商品を届けることが重要な課題であると認識しています。

横浜ゴムグループは、環境に関する考え方を「環境基本方針」、「横浜ゴム全社環境方針」に示し、「横浜ゴムグループ行動指針」にのっとり、地球環境への負荷軽減につながる原材料の開発・調達と使用量の最小化を推進します。

長期目標：2050年にサステナブル原料100％を目指します。
中期目標：2030年に再生可能原料/リサイクル原材料の使用比率30%を目指します。

事業継続のため、下記の取り組みなど環境・社会への負荷を低減した原材料の開発・利用を進めています。
また、ライフサイクル全体で環境・社会への影響が最も小さく、持続的に利用可能な原材料の調達システムを構築します。

当社グループではかねてより循環型社会（サーキュラーエコノミー）の実現に向けた取り組みとして、リサイクル原材料、再生可能原料の適用を進めてきました。従来取り組んでいた再生ゴムに加え、鉄廃材を溶融して再利用したワイヤーなどのリサイクル原材料、植物由来かつ非可食である籾殻から生成したシリカ、天然素材由来の樹脂など再生可能原料、といった多種多様なリサイクル原材料、再生可能原料の拡大を推進しています。
2022年の再生可能原料の使用量は全世界で27.3万トンとなり、全原料使用量の26.2%となっています。
2030年の再生可能原料使用比率30%以上に向けて、これまで使用してきたリサイクル原材料、再生可能原料の使用比率をさらに高めていくとともに、新たなリサイクル原材料、再生可能原料の探索・活用を通して地球が直面している環境課題の解決に努めていきます。

日本ゼオン株式会社、当社が実施する「炭素資源循環型の合成ゴム基幹化学品製造技術の開発」が、NEDOの「グリーンイノベーション基金事業／CO2等を用いたプラスチック原料製造技術開発」として採択されました。グリーンイノベーション基金事業は、「2050年までに温室効果ガスの排出を全体としてゼロにする」という国が掲げた目標の達成に向けて、エネルギー・産業部門の構造転換や、大胆な投資によるイノベーションの加速を目指して、経済産業省により設置された制度です。この目標に経営課題として取り組む企業等に対して、10年間、研究開発・実証から社会実装までを継続して支援するものです。本実証事業では、使用済タイヤやバイオマスなどの再生可能炭素資源から、炭素資源循環型の合成ゴム基幹化学品であるブタジエン、イソプレンを高い収率で製造する、2つの高度な技術を確立し、2030年代に社会実装することを目指します。これにより、タイヤ・ゴム産業における資源循環性の向上、カーボンニュートラル化に貢献していきます。

横浜ゴム（株）の米国のタイヤ販売会社であるYokohama Tire Corporationは2022年6月26日に米国・コロラド州で開催された「第100回パイクスピーク・インターナショナル・ヒルクライム」に参戦する23台をサポートし、サステナブル素材を使用したストリートスポーツタイヤ「ADVAN A052」を初投入しました。同レースは1916年から開催されている伝統あるヒルクライムレースであり、別名「雲へ向かうレース」と呼ばれ、標高2,862mのスタート地点から標高4,300m にあるゴールまでの約20kmのコースにて競われます。
その内、エキシビションクラスに参戦するBlake Fuller選手の「Electric Performance/NRS 2022 Tesla Model S Plaid」に、走行時に最も変形が大きくなるサイドウォールのゴムを、従来の石油由来のブタジエンゴムからバイオマス由来のブタジエンゴムに変更し再生可能原料比率を高めた「ADVAN A052」を装着し、クラス6位で完走を果たしました。
今回、過酷なヒルクライムレースでの実戦を通じて新たな知見を取得し、環境負荷を低減する技術開発をさらに加速化します。また、今後もサステナブル素材を使用したタイヤ開発を継続していきます。

再生ゴムは昨年と同様主にバラスト用ベルトに使用しており、2022年度の使用比率は2.6重量%でした。また、廃タイヤ等のゴム廃棄物から再生される再生カーボンやゴム原材料の採用推進に取り組んでいます。
また、ホースの製造工程で使用する樹脂モールド材（熱可塑性樹脂）は、使用後に粉砕・再溶融して再利用していますが、粉砕時に発生する粉末は廃棄していました。そこで、粉砕工程を2段階とし、最初は粉砕を大型化し、粉末化を抑制しました。
次の粉砕工程で発生する粉末は回収し、粉砕物と同じ履歴で再利用することができるようになりました。