横浜ゴムは、2006年4月にスタートさせた中期経営計画「GD100」において、「良いモノを、安く、タイムリーに」、「トップレベルの環境貢献企業になります」、「高い倫理感を持ち、顧客最優先の企業風土を作り上げます」の3つの基本方針を掲げ、CSR重視の姿勢を打ち出しました。
2008年には、CSR経営を進捗させるために、CSR経営ビジョン「社会から揺るぎない信頼を得ている地球貢献企業になる」、CSR行動指針「変化し続ける社会動向をつかむ」、「貢献できる課題を見極める」、「迅速に行動し揺るぎない信頼を得る」、「一人ひとりがCSR当事者として行動する」を定め、責任部門としてCSR本部を設置、さらにCSR経営統括のため代表取締役社長を議長とするCSR・環境推進会議（現CSR会議）を設置しました。
2014年には、国連グローバル・コンパクト^※4分野10原則などの国際規範をもとに「横浜ゴムグループ行動指針」を制定、また、多岐にわたるCSR課題の中から、自社とステークホルダーの双方にとって影響が大きく、関心の高いテーマを重要課題（マテリアリティ）として特定し、その達成のためにPDCAサイクルを回して、継続的改善を図っています。
創立100周年にあたる2017年には、CSRスローガン「未来への思いやり」を制定し、事業を通じて持続可能な社会の実現に貢献するために、次の100年に向けた自らの持続的な成長を目指しています。

• 「国連グローバル・コンパクト」は、国際連合と民間が手を結び、健全なグローバル社会を築くための世界最大のサステナビリティ・イニシアチブで、参加企業に対して人権、労働、環境、腐敗防止の4分野に関わる10の原則を実践することを求めています。

代表取締役社長が議長を務め、社内取締役及び社内監査役全員が出席するCSR会議を年に2回（5月・11月）開催し、横浜ゴムグループが取り組むべきCSR課題（環境、労働安全衛生、防災、品質、コンプライアンス、社会貢献等）について立案・検討する体制を整えています。
個別のCSR課題について立案・検討する会議体としては、環境推進会議、中央安全衛生委員会、中央防災会議、コンプライアンス委員会等が設置され、より詳細な計画、施策を立案し、実行しています。 また、CSR課題のうち、重大かつ緊急性の高い事案については、リスクマネジメント委員会と連携して対処していきます。

CSR・サステナビリティ推進体制図