横浜ゴム（株）の2015年度第3四半期累計連結決算（2015年1月1日から2015年9月30日）は、売上高が前年同期比3.2％増の4,437億円、営業利益が同4.4％減の305億円、経常利益が同14.9％減の258億円、純利益が同26.7％減の183億円の増収減益となった。主力のタイヤ事業は国内市場が低調となったものの、海外は好調に推移し、MB事業（マルチプル・ビジネスの略）は工業資材事業、ハマタイト・電材事業、航空部品事業が伸びた。

タイヤ事業は売上高3,488億円（前年同期比3.3％増）、営業利益223億円（同10.0%減）の増収減益。原材料価格の低下や為替円安は追い風となったが、価格競争の激化などにより減益となった。国内新車用は第1四半期から続く自動車生産台数の減少により低調に推移した。国内市販用は昨年の消費税増税前の駆け込み需要の影響に加え、年初に首都圏での降雪が少なかったことや価格競争の激化により販売量、売上高ともに前年同期を下回った。海外は北米が堅調に推移し、またロシア、中国などにおける販売量も増加したため、売上高は前年同期を上回った。

MB事業（ホース配管、シーリング材、コンベヤベルト、ゴム支承、マリンホース、防舷材、航空部品等）は売上高897億円（前年同期比3.0％増）、営業利益76億円（同11.0%増）の増収増益。ホース配管事業は第1四半期から続く資源開発の鈍化や中国の景気減速など市場環境が厳しく、北米自動車向けが堅調だったものの、売上高は前年同期を下回った。工業資材事業はマリンホースの海外販売や国内でゴム支承など土木関連製品が好調に推移し売上高は前年同期を上回った。ハマタイト・電材事業は需要の落ち込みで建築向け接着剤は低調だったが、海外向けの自動車用接着剤が好調で売上高は前年同期を上回った。航空部品事業は民需が増加したことから売上高は前年同期を上回った。

2015年度通期の連結業績はタイヤ事業の販売競争の激化を踏まえ、8月公表値を修正する。売上高は6,480億円（前年同期比3.6％増）、営業利益は550億円（同6.9％減）、経常利益は495億円（同11.3％減）、当期純利益は330億円（同18.5％減）を見込む。配当は中間を1株当たり13円とし、期末は1株当たり26円※を予定している。なお、年間配当は今年７月１日に株式併合を行っているため、実質的には前回予想どおりとなる。
※本年7月1日に効力発生の株式併合（普通株式2株を1株に併合）後の株式を対象。

※2015年7月1日付で普通株式2株を1株とする株式併合を行ったため、前連結会計年度の期首に当該株式併合が行われたものと仮定し1株当たり純利益を算定。

（注）当連結会計期間より従来の「工業品事業」と「その他の事業」に含まれていた航空部品事業を併せて 「MB事業」に名称を変更。2014年度第3四半期の数字は新区分にて計算し直した数値を記載。