製品およびサービス

KPI

  • 項目

    全取扱商品に占める環境貢献商品の比率

  • 2015年度実績

    (連結)98.3%

  • 2016年度実績

    (連結)98.9%

  • 項目

    使用済み製品や梱包材のリユース、リサイクル比率

  • 2015年度実績

    (連結)
    使用済み製品
     タイヤ 47%
     MB 28%
    梱包材 98%

  • 2016年度実績

    (連結)
    使用済み製品
     タイヤ 52%
     MB 56%
    梱包材 98%

責任部門

商品開発・企画部門
取りまとめは環境貢献商品委員会

考え方・目標

なぜ「環境貢献商品」が重要取り組み項目なのか
理由と背景の解説

商品が生産から廃棄されるまでの各段階で、環境に与える負荷(CO2発生量)を数値データで把握する手法LCA(ライフサイクルアセスメント)で、横浜ゴムグループの主力商品であるタイヤを測ると、使用段階でのCO2発生量が全ライフサイクルの80~90%を占めています。そのため、横浜ゴムでは特に「低燃費を実現する環境貢献商品を生み出すこと」に注力しています。

製品およびサービスに関する方針および考え方

基本的な考え方を「環境GD100」「横浜ゴム全社環境方針」「横浜ゴムグループ行動指針」に掲げ、横浜ゴムグループが提供する製品・サービスは地球環境に対する負荷を最小化するため、地球温暖化防止、資源の有効利用、化学物質管理に配慮・改善していきます。加えて、安全・品質(機能性)を改善した「環境貢献商品」をお客さまに提供します。

目指す姿(達成像)/目標

販売する商品を、2017年までに100%「環境貢献商品」にすることを目標としています。比率は売上金額(環境貢献商品の売上金額/全売上金額)で算出しています。

目指す姿に向けた施策

環境GD100の基本方針「トップレベルの環境貢献企業になる」を実現するために、「すべての商品を環境貢献商品にする」という行動指針を掲げ、単に商品を通しての温室効果ガスの排出削減だけでなく資源再生、省資源、含有化学物質の削減など安全・快適性の確保などにも取り組んでいます。新商品は、開発の開始段階で環境アセスメントを行い、設計審査(デザインレビュー)の場において、当社が定める環境貢献商品規定をクリアしないと開発が許可されない仕組みとしているため、世に出るすべての新商品が環境貢献商品となっています。

※環境貢献商品規定:新たに開発する商品において、「地球温暖化防止」「資源再生・循環」「省資源」「安全・快適性」の4項目の評価点平均が、従来商品の値を5%以上上回り、かつ全項目で悪化がない商品であること

4つの環境機能と環境機能指標

4つの環境機能と環境機能指標

2016年度の活動レビュー

横浜ゴムグループの環境貢献商品比率は98.9%となり、低燃費タイヤのラインナップも44%となりました。
環境貢献商品化において、環境貢献度、環境影響の実績評価はしていません。
日本国内で製造した普通乗用車用タイヤの86%が低燃費タイヤとなっており、サプライチェーンで間接的に排出する「製品使用段階でのGHG排出量」(Scope3)において、約1,080千t-CO2の排出量の削減になると算定しています。

環境貢献比率(全体)実績と目標

環境貢献比率(全体)実績と目標

※横浜ゴムグループ(連結)で販売している製品における環境貢献比率です

事例紹介

樹脂用接着剤(WS-242/AN-1)

車両の軽量化のため、樹脂部材の採用の動きが高まっていますが、鋼板部品と比べて、溶接はできず、プライマー(溶剤)の使用が不可欠でした。
当社はプライマーレスの接着技術を開発し、さらに植物由来原料を採用した新しい接着剤を上市しました。

樹脂用接着剤(WS-242/AN-1)

これにより車両製造工程に樹脂製部材の採用が可能となり、約40%の軽量化など環境負荷低減に寄与しています。

高圧水素ガス用ホース(ibar HG82)

水素社会インフラ普及には耐圧・耐久に優れ、かつ軽量・柔軟性を有するホースの開発が不可欠です。
PBO繊維と鋼線のハイブリッド補強構造を新規に開発し、これらの要求に応える製品を上市しました。

低燃費タイヤ「BluEarth RV-02」

ミニバン専用タイヤに採用されているRV-02は「低燃費で雨に強い」をコンセプトに「背の高い車で起こりがちな偏磨耗を抑制」、「優れた静粛性」で、車内での快適な会話を楽しめると評価を得ています。

課題と今後の改善策

お客さまとの約束で新商品への入れ替え困難な旧商品の取り扱いが課題となっています。各商品の開発部門・企画部門にて、環境貢献商品化100%の達成に向けた実行計画を作成し、商品体系の見直し、設計の見直しによる軽量化、製造方法の変更による環境改善に向けた対応などで目標に向かって活動しています。