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横浜ゴム、2018年度第2四半期連結決算は増収増益。過去最高の売上収益・営業利益を達成

横浜ゴム(株)の2018年度第2四半期累計連結決算(2018年1月1日から2018年6月30日)は、売上収益が前期比1.8%増の3,097億円、事業利益※が同9.5%増の238億円、営業利益が同32.3%増の264億円、親会社の所有者に帰属する四半期利益は同19.2%増の178億円と過去最高の売上収益、営業利益を達成した。なお、2017年度有価証券報告書より従来の日本基準に替えてIFRS(国際財務報告基準)を適用しており、前期比較もIFRSに準拠している。
※日本基準の営業利益に当たる指標として設定。事業利益=売上収益-(売上原価+販売費及び一般管理費)で算出。

タイヤ事業では、新車用タイヤ販売は、国内での自動車生産台数減少等の影響が大きく、販売数量は低調に推移したが、海外を含め、高付加価値商品の販売に積極的に取り組んだことから、売上収益は前期を上回った。市販用タイヤ販売は、国内では、冬季の降雪が多く冬用タイヤが好調だったほか、グローバル・フラッグシップブランド「ADVAN(アドバン)」シリーズや低燃費タイヤ「BluEarth(ブルーアース)」シリーズをはじめとする高付加価値商品を中心に、積極的な拡販に努めたが、海外において、前期に値上げ実施前の一時的な販売増加があった反動により、売上収益は前期を下回った。

MB(マルチプル・ビジネス)では、ホース配管事業は、国内外の建機需要が旺盛だったことに加え、自動車用ホース配管の販売が好調だったことにより、売上収益は前期を上回った。工業資材は、国内でのコンベヤベルトの販売が好調だったほか、海洋商品の販売が回復傾向であり、売上収益は前期を上回った。ハマタイト・電材および航空部品は前期を下回った。

ATGは、オフハイウェイタイヤが農業機械の需要が回復傾向にあることから新車用が好調で、売上収益は前期を上回った。

2018年度の業績予想は2月公表値を据え置き、売上収益6,700億円、事業利益630億円、営業利益600億円、親会社の所有者に帰属する当期利益400億円を計画している。

決算ハイライト(百万円)

事業別(百万円)