横浜ゴム（株）（社長：南雲忠信）の2006年度（2006年4月1日～2007年3月31日）の連結決算は、売上高が前期比10.1％増の4,974億円となった。販売増に加え為替の円安効果も寄与し、タイヤ、MB事業ともに売り上げを伸ばした。原材料価格高騰の影響が大きく営業利益が同4.0％減の211億円となったものの、経常利益は為替差益などの増加で同5.6％増の201億円となった。当期純利益は、前期に計上した米国子会社の株式評価損に対する税効果がなくなり同23.7％減の164億円となった。

タイヤ事業の売上高は前期比11.0％増の3,727 億円。欧州・大洋州を中心に海外販売が拡大した。国内は、降雪の減少によるスノータイヤの販売減で市販用が伸び悩んだものの、新車用タイヤが好調で売り上げを伸ばした。営業利益は同19.0％減の147億円で、天然ゴムを中心とする原材料価格の高騰が影響し減益となった。MB事業は売上高が同7.3％増の1,247億円、営業利益は同72.5％増の68億円。高圧ホース、防舷材、航空部品が売り上げを伸ばすとともに、航空部品を中心に収益改善が進み大幅な増益となった。

2007年度は、タイの乗用車・ライトトラック用タイヤ工場やフィリピン工場の増産により、タイヤの海外販売をさらに伸ばす計画。売上高は前期比7.0％増の5,320億円、営業利益は同35.3％増の285億円を見込む。一方、経常利益は為替差益の減少により同17.0％増の235億円となる見込みで、営業利益に比べ増益幅が縮小する。当期純利益は同6.9％増の175億円となる見通し。

2007年度の配当については、中間配当を一株当たり5円、期末配当を一株当たり7円とし、年間では一株当たり12円を予定している。